光回線が導入されている場合は、さらに2つのケースに分けられます。回線が「集合住宅の共用部分まで引き込まれている場合」と「各部屋まで引き込まれている場合」です。

共用部分まで引き込まれている場合は、各部屋まで回線を引き込む工事が必要になります。居住者の立ち合いのもと、担当者による現地工事が行われ、1万5,000～3万円の費用がかかります。

各部屋まで回線が引き込まれている場合は、回線が開通しているかどうかのチェックのみが行われ、現地での工事は必要ありません。費用も2,200円程度で済みます。

賃貸物件情報サイトには、「共用部分まで引き込まれている場合」は「インターネット対応」、「各部屋まで引き込まれている場合」は「インターネット完備」と書かれていることが多いです。

ただし、「インターネット」の表記だけでは、引き込まれている回線の種類まで判断できないため、光回線かどうかの確認を行いましょう。

光回線がない物件への引き込み工事は、「共用部分まで光回線を引き込む」「部屋まで個別に回線を引き込む」の2種類に分けられます。

共用部分まで光回線を引き込む工事は、電柱まで来ている光ケーブルを共有スペースまで配線してから自室まで回線を引き込みます。一方、部屋まで個別に回線を引き込む工事は、共有スペースを経由せず、自室だけに回線を引き込みます。

いずれの工事も一戸建てに回線を引き込むケースと同様に大がかりなものになるので、2～4万円の費用がかかり、居住者の立会いが必要です。

集合住宅では、賃貸・分譲いずれの場合も許可が必要になるので注意しましょう。賃貸なら大家さんや不動産会社、分譲なら管理会社や管理組合に話を通して、まずは共用部分まで光回線を引き込む工事ができないかどうかを相談するのがおすすめです。

許可が出ないなら、部屋まで個別に回線を引き込む工事が可能かどうかを確認してみてください。それでも許可が下りなければ、残念ながら光回線の導入はあきらめるしかありません。

光回線ではなく、ケーブルテレビなど他の回線が導入されている場合は、あらためて引き込み直す必要があります。「光回線なし」の場合と同様に、共用部分まで光回線を引き込むか、部屋まで個別に回線を引き込む工事が必要になります。

どちらの場合も2～4万円の費用がかかり、居住者の立会いに加えて、大家さんや管理会社の許可が必要です。

物件探しの段階では、「インターネット対応」「インターネット完備」と書かれているケースに注意しましょう。光回線が使えると思っていて入居したら、他の回線が導入されていることもあります。

実際に光回線の工事が行われているかどうかを確認するには、こちらの記事を参照してください。

光回線が工事済みか確認する方法について詳しくみる

光回線の工事が不要かどうか詳しく確認する

集合住宅に住んでいる場合は、光回線工事の前に必ず許可を取りましょう。相談先は、賃貸なら大家さん、分譲なら管理会社が一般的です。

集合住宅に光回線を引き込む場合、壁に穴を空けるといった建物や設備に手を加える作業が発生する可能性があります。このような場合には、事前に工事業者から居住者に連絡が入るはずですが、大家さんや管理会社に黙っていたためにトラブルに発展したというケースは多いものです。

特に注意したいのが、一戸建て同様のプランを利用して個別で光回線を引き込むケースです。建物の外壁に光ケーブルを取り付ける必要があるため、許可なしでの工事は、高い確率でトラブルになります。申し込みをする前に必ず相談しましょう。

賃貸の集合住宅への入居時に光回線を引き込んでしまうと、原状回復の一環として退去時に回線の撤去を求められるかもしれません。原状回復とは、借りていた物件を入居する前の状態に戻すことです。通信事業者によっては、引き込みだけでなく撤去時にも費用を請求されることがあるので、契約前に確認しておきましょう。

一方で、光回線が引き込まれた物件は、次の入居者にとってメリットになります。このことをあらかじめ伝えておくと、大家さんや管理会社によっては、退去時に光回線の撤去を求めないかもしれません。

賃貸住宅で光回線の引き込み工事を行うなら、大家さんに事前に許可をもらうだけでなく、退去時の扱いについても話し合っておきましょう。

光回線の工事には、担当者が現場で作業を行う必要があるものと、ないものの2種類があります。前者の場合、室内での工事が含まれるため、居住者の立会いが必要です。

立会いが求められるのは後々のトラブルを防ぐためです。そのため、工事に立ち会うのは、居住者本人でなくても構いません。工事日にどうしても都合がつかなければ、誰かにお願いしてみましょう。

一方で、居住者が立会う必要がないのは、すでに回線が各部屋まで引き込まれているケースです。回線が開通しているかどうか遠隔でチェックするだけで済み、担当者が現場までやってくる必要がないからです。